新NISAでドル建て投資はできる?米国株・ETFの決済方法と為替リスクを解説
新NISAでは米国株や米国ETFに投資できます。ドル・円での決済方法の違い、為替リスクや外国税、証券会社別の手数料、ドル建て保険との違いを解説します。
マスターカード(Mastercard) は、Visa(ビザ)と並んで国際的に広く普及しているクレジットカードブランドです。海外の店舗やオンライン決済で利用しやすく、旅行や出張、海外通販などで便利に使えます。
一方で、海外でカードを使う際は、海外事務手数料や為替レート、現地通貨建て・日本円建て決済の違い、キャッシング利用時の手数料などを確認しておくことが大切です。知らずに使うと、想定よりも支払額が高くなる場合があります。
この記事では、マスターカードを海外で使う前に知っておきたい手数料や為替レート、キャッシングで現金を引き出す方法を解説します。あわせて、実際の為替レート(ミッドマーケットレート)で外貨決済ができるWise(ワイズ)カードについても紹介します。

| 目次 🔖 |
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※本記事の情報は2026年5月21日時点の情報を参照しています。そのため、この内容が正確または、最新であることを表明または保証しません。また、本記事の内容は、あくまで参考情報として作成されています。専門的な意見・アドバイスが必要とされる場合、ご利用のサービスプロバイダーやその他の専門家にお問い合わせください。
マスターカード(Mastercard) は、アメリカ発の国際カードブランドです。Mastercardでの決済に対応している店舗やオンラインストアであれば、日本だけでなく海外でも使うことができます。
マスターカードはVisa(ビザ)と並んで圧倒的なシェアを誇り、クレジットカード決済に対応している場所ならば、世界中210以上の国や地域で概ねどこでも使えます。JCBやアメリカンエキスプレスと比べて、対応範囲が広いのが特徴です。⁴

日本で発行されたマスターカードブランドのクレジットカードを海外決済で使う場合、国内利用とは異なる手数料がかかります。海外利用の手数料の仕組みをしっかり理解しておくのが重要です。
外貨での支払いを行う場合、クレジットカード発行会社が定める海外事務手数料がかかります。これは、通貨の両替に対して支払う手数料です。
カードの発行元や種類によって海外事務手数料の具体的な設定は異なりますが、1.6~3.85%程度が一般的です。¹ᐩ²
つまり、海外事務手数料が3%の場合、1,000ドル分の支払いを行うと、3%にあたる約30ドル(約4,650円)が手数料としてかかる計算です。※2026年5月21日のレートに基づく
海外事務手数料の他にも、為替レート適用のタイミングにも注意が必要です。クレジットカードの通貨換算では通常、使ったその時ではなく、後日の処理日の為替レートが適用されます。そのため、為替変動のリスクを受ける場合があります。
適用される為替レートは、カードによって決済処理が行われるタイミングの、マスターカードが定めるレートとなります。これに、前述の海外事務手数料が上乗せされて両替されます。
レートは、Mastercardが提供する為替コンバーターを使って確認できます。³

日本で発行できるマスターカードブランドのクレジットカードには様々なものがあります。その中でも、海外旅行や出張で使うのに便利なものを5つピックアップしました。
| 名称 | 年会費 | 海外事務手数料 | 海外旅行保険 | その他の海外特典 |
|---|---|---|---|---|
| 三井住友カード(NL/ナンバーレス) | 無料 | 3.63% | 利用付帯(最高2,000万円) | |
| 楽天ゴールドカード | 2,200円 | 3.63% | 利用付帯(最高2,000万円) | 国内空港ラウンジ年2回無料 |
| TRUST CLUBワールドカード | 13,200円 | 3.63% | 利用付帯(最高7,000万円) | 国際線手荷物無料宅配、空港ラウンジ無料など |
| イオンカードセレクト | 無料 | 1.6% | なし | イオンワールドデスク |
| Wiseデビットカード | 無料 | 0.73%~の両替手数料 | なし | 外貨残高から直接決済可能 |
三井住友が発行するナンバーレスカードは、VisaとMastercardブランドのいずれかから選ぶことができます。年会費永年無料で、利用方法によって最大7%の高いポイント還元率が期待できます。
旅行代金の一部をカードで支払えば、最大2,000万円の海外旅行傷害保険が付帯。万が一のケガや病気でも安心です。
さらに、年間100万円以上の利用で、三井住友カード・ゴールドに年会費永年無料でアップグレードできる場合もあるので、ゴールドカード取得の第一歩としても人気です。⁴ ⁵ ⁶
年会費2,200円という低価格でゴールドカードが持てる楽天ゴールドカードは、Mastercardブランドでの発行が可能です。最高2,000万円の海外旅行傷害保険に加え、年間2回まで国内空港ラウンジを無料で利用できる特典があります。
さらに、世界の主要都市に設置された楽天カード・トラベルデスクも利用できるため、万が一の困った時や、旅行先でサポートが必要になった場合でも安心です。
楽天ゴールドカードでは、海外利用でも国内と同じようにポイントが貯まります。⁷ ⁸
TRUST CLUBワールドカードは、その名の通り国際的な利用を想定して作られた、プレミアムなMastercardです。
最高7,000万円の海外旅行傷害保険に加え、空港プライオリティ・パスやラウンジサービス、手荷物宅配サービスなど、旅を快適にする特典の数々が利用できます。
さらに、Mastercard Taste of Premiumの対象にもなるため、ホテルやレストラン、エンタメ施設や旅行サイトなどで特別な優待を受けることもできます。
ただし、カードの入会には所定の基準を満たすかどうかの審査があります。年会費も13,200円という設定のため、ワンランク上のカードを求める人におすすめです。⁹ ¹⁰ ¹¹
年会費無料のイオンカードセレクトは、Visa、MastercardまたはJCBのいずれかのブランドで発行できます。
海外旅行傷害保険などの特典は付帯していませんが、外貨決済時の海外事務手数料が1.6%と一般的なクレジットカードと比べて格安な設定なのが特徴です。
日常利用でWAONポイントを貯めつつ、海外旅行では手数料の安さを重視する人におすすめの1枚です。他のクレジットカードと併せて持つのも良いでしょう。¹ ¹² ¹³

海外のATMから現地通貨を現金で引き出す海外キャッシング。ほとんどの場合、マスターカードでもキャッシングが可能です。
キャッシングはあくまでも「借り入れ」であるため、返済までの日数に応じて、日割りで金利がかかることに注意しましょう。
キャッシングの実質年率はカードによって異なりますが、15~18%程度が一般的です。返済日を過ぎてしまうと遅延金がかかるため、返済までの期間をしっかり把握しておきましょう。
また、海外キャッシングを利用する前に、必ずカードの暗証番号(PIN)とキャッシング枠の有無も確認しておきましょう。カードによっては、海外キャッシング利用前にキャッシング枠の利用申請が必要な場合もあります。
海外キャッシングの利用方法は簡単です。¹⁴
海外ATMでカードを挿入:MastercardまたはCirrus対応マークのあるATMを利用します。
「Credit(クレジット)」を選択:画面表示で「Credit」または「Withdrawal from Credit」を選択します。
暗証番号を入力:4桁の暗証番号を入力し、引き出し金額を選択します。
明細を受け取り、カードを回収:現金・カード・レシートを必ず確認します。
利用明細を確認:数日後、会員ページやアプリで利用金額(円換算)を確認します。
早めに繰上返済を行う(おすすめ):利息は日割りで発生するため、帰国後できるだけ早く返済すると負担を抑えられます。
通常の支払日に残額を精算する:繰上返済をしなかった場合は、通常のクレジットカード引き落とし日に元金+利息がまとめて請求されます。
Mastercardに限らず、クレジットカードで海外キャッシングを行う場合は、以下の手数料に注意が必要です。
利息
ATM利用手数料
海外事務手数料
海外キャッシングの金利は、一般的に年15.0〜18.0%程度に設定されています。利息は利用日の翌日から日割りで発生するため、返済までの期間が長くなるほど支払総額も増えます。負担を抑えるには、帰国後すぐに繰上返済を行うのが効果的です。¹⁵
なお、支払期日を過ぎると、通常の金利とは別に遅延損害金(年率約20%前後が一般的)が発生するため、期日管理にも注意が必要です。
カード発行会社が定める、海外ATM利用手数料にも気をつけましょう。多くの場合、1回あたり110〜220円程度に定められています。
また、ATM設置機関によって追加の手数料がかかる場合もあります。海外キャッシングをするなら、1回にまとめた金額を引き出すようにする方が賢明です。¹⁵
外貨決済時にかかる海外事務手数料は、基本的に海外キャッシングには適用されません。ただし、カード会社によって規定が異なるため、必ず事前に確認しましょう。
決済処理のタイミングで、Mastercardが定めた為替レートが適用されます。
VisaとMastercardはどちらも世界で広く普及しているカードのブランドです。北米などではVisa、ヨーロッパではMastercardが若干有利と言われることもありますが、大きな差はありません。
また、カード発行会社によって国際ブランドが選べることも多いようですが、サービス内容や特典、手数料などにブランドごとで違いもほとんどありません。
ただし、一部店舗や地域によってはVisaしか使えなかったり、逆にコストコなどMastercardしか使えない場所があることも。不安な場合は、VisaとMastercardの両方を持っておくのが安心でしょう。

海外旅行では、レストランやショッピングでの決済、交通アプリなどでの決済で必ず現地通貨が必要になります。国際クレジットカードで決済を使用とお考えの方もいるかもしれませんが、国際クレジットカードを使った場合、1.6%〜3.85%程度の海外事務手数料が決済額に追加されることも。
そんな時にこの海外事務手数料が決済に追加されないWise(ワイズ)カードを使うことで、よりお得に現地での決済を済ませることができます。
使い方は簡単! Wiseアカウント内に日本円をチャージし、外貨に両替するだけで、現地での決済に通貨をいつでも利用できます。両替手数料もお得です。
現金が必要になった場合でも、通貨をアカウント内で両替しておくことで、いつでも現地ATMから現金が引き出せます。(※)
Wiseデビットカードは世界150か国以上での支払いに対応しており、上乗せコストのない為替レート(ミッドマーケットレート)で決済を行うことができます。カード発行手数料は、1,200円のみ、年会費は無料です。また、バーチャルカードもアカウント内で無料で発行でき、オンラインやアプリ、Apple Payでの決済に利用できます。
Wiseカードを活用して海外旅行や海外での滞在にかかるコストを安く・お得に節約しましょう。
※ATMオーナーによって追加手数料が別途請求される場合があります。
はい、使えます。Mastercardは世界210以上の国と地域で利用可能なカードの国際ブランドで、特にヨーロッパでは加盟店が非常に多く、旅行や出張でも安心して利用できます。ただし、一部の小規模店舗や地域によっては利用できない場合もあるため、念のためVisaブランドのカードも1枚持っておくとより安心です。
原則として事前連絡は不要です。ただし、普段とは大きく異なる国・地域での利用や高額決済、長期滞在の場合は、不正利用防止の観点からカード会社が利用を一時停止することがあります。心配な場合は、出発前にカード会社へ渡航予定を伝えておくと安心です。
海外で外貨の支払いを行う場合、Mastercardが定める為替レートにカード会社所定の海外事務手数料が上乗せされて請求されます。海外事務手数料は、日本発行カードの場合約1.6%〜3.85%程度が一般的です(カード会社により異なります)。
Mastercard と Visa は、いずれも世界的に加盟店網が広く、主要都市や観光地ではほぼ差はありません。ヨーロッパではMastercardがやや強い傾向があり、北米ではVisaがやや優勢と言われることもありますが、体感差はほとんどありません。安心のために2ブランド持ちがおすすめです。
はい、ほとんどのMastercardのクレジットカードは、現地通貨を引き出す海外キャッシングに対応しています。事前に暗証番号とキャッシング枠の設定が必要です。なお、金利(年利15〜18%程度)がかかるため、帰国後に早めに繰上返済すると利息を抑えられます。
ここまで、海外でマスターカード(Mastercard)を使う際に気になる注意点や手数料、海外キャッシングのやり方、海外旅行におすすめのマスターカードまで、詳しく見てきました。
Mastercardは海外利用に便利なクレジットカードです。カードによっては海外旅行傷害保険やラウンジ利用などの付帯サービスが利用できる場合もあります。
外貨決済時に気を付けたいのが海外事務手数料です。このコストをできるだけ節約したいなら、クレジットカードとあわせてWiseデビットカードを持つのもおすすめ。
Wiseデビットカードは、実際の為替レート(ミッドマーケットレート)と通貨によって異なる0.73%〜(2026年3月現在)の両替手数料のみで、一般的なクレジットカードと比べてコストを抑えられる可能性があります。

※本記事の情報は2026年5月21日時点の情報を参照しています。そのため、この内容が正確または、最新であることを表明または保証しません。また、本記事の内容は、あくまで参考情報として作成されています。専門的な意見・アドバイスが必要とされる場合、ご利用のサービスプロバイダーやその他の専門家にお問い合わせください。
出典:
*最新の手数料に関する情報は、お住まいの地域の利用規約およびサービスの利用条件をご確認いただくか、Wiseの手数料ページをご覧ください。これは一般的な情報提供を目的としたものであり、Wise Payments Limitedまたはその子会社、関連会社による法律、税務、その他の専門的なアドバイスを意味するものではありません。また、ファイナンシャルアドバイザーやその他の専門家によるアドバイスの代わりになるものではありません。
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